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東北地方太平洋沖地震 気象庁発表によるM9.0は地震の規模としては1923年(大正12年)の関東大震災(大正関東地震)のM7.9を上回る日本国内観測史上最大、アメリカ地質調査所(USGS)の情報によれば1900年以降、世界でも4番目のものとなった。東北地方を中心として大きな被害を出し、1都9県が災害救助法の適用を受けた。地震の影響は広範囲に波及し、関東地方や北海道でも死傷者が出る事態となっている。警察庁発表による死者数は3月18日に1995年の阪神・淡路大震災(兵庫県南部地震)の死者数を超え、行方不明者も含めれば戦後初めて1万人を越える戦後最悪の自然災害となった。 (Wikipedia「東北地方太平洋沖地震」より) |
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災害に備える
●災害に備える
日本では、マグニチュード8クラスの巨大地震が10年に1回の割合で発生しています。
阪神淡路大震災が起きて、9年後の2004年10月には最大震度7を記録する新潟県中越地震が発生しました。そして2007年7月にもまた同じ新潟県で震度5を記録する中越沖地震が発生しています。
予測される被害は、建物倒壊・火災発生、停電、通行止めといったライフラインの障害、交通施設の崩壊等、いわば「目に見える」被害が中心となっています。
阪神・淡路大震災や中越地震では、「目に見える」被害だけでなく、災害発生後長期間に及ぶ社会・経済的影響や仮設住宅生活で夜眠れなくなったり、ちょっとした揺れにおいても必要以上に敏感になったりと被災者の精神的・メンタル的苦痛といった「目に見えない」被害が大きくクローズアップされました。
今世紀前半中に南関東から九州までの広い範囲を発生すると考えられている東海・東南海・南海地震という巨大地震があります。「いつ発生してもおかしくない」といわれる東海地震説が昭和51年に発表され、関係各県では約四半世紀にわたり各種の地震対策に積極的に取り組んでいる状況下で、この間、幸いにも東海地震は発生することはありませんでしたが、「一歩一歩発生に近づいている」というのは多くの専門家の共通した見解であります。
確実にくると言われる大災害に対してどのようにして自分や家族を守るかが、重要な課題の一つとなっています。
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